「秋の風物詩になりつつあるハロウィン」
トリックオアトリート!の言葉を合言葉に仮装をして楽しむハロウィン。
数年前までは一部の地域のみが開催するようなイベントでしたが、最近では全国のお店やテーマパークに欠かせない一大イベントとなってきています。
そんな秋のメインイベントとなりつつあるハロウィンの盛り上がりを経済効果という数値で表すとどのくらいの値になるのでしょうか。
ハロウィンという行事の人気の高まりの経緯と併せてみていきましょう。
現在ではバレンタイン市場と同等の経済効果
さて、まず本題のハロウィンの経済効果はどのくらいなのでしょうか。
過去数年の経済効果の推移をバレンタインのデータとともに見てみましょう。
2012年:560億円(1,380億円)
2013年:1,005億円(1,310億円)
2014年:1,100億円(1,080億円)
2015年:1,220億円(1,250億円)
2016年:1,345億円(1,340億円)
2017年:1,305億円(1,385億円)
()内はバレンタインの経済効果
ご覧のとおりハロウィンの経済効果は急速に拡大しており、2016年ではバレンタインを超える経済効果となっています。
ではなぜ、このようにハロウィンが急速に日本の一大イベントにまで成長・定着したのでしょうか?
秋の一大イベントとなった要因は
近年では全国でイベントが開催されるほど定着したハロウィンですが、その盛り上がりの要因はなんでしょうか。
急速な経済効果の拡大の最大の要因としてテーマパークが挙げられます。
東京ディズニーランドやユニバーサルスタジオジャパンといった2大テーマパークが年中行事としてハロウィンを採用したことから、ハロウィンに対する認知・関心が大きく上がりました。
また、それまでの子供がお菓子を貰うことが中心のイベントから、大人も仮装して楽しむイベントへシフトしたことも経済効果拡大の要因といえます。
日本人の国民性として、仮装や近年のコスプレ文化、参加型であるイベントが受け入れられやすいこと、大人が中心となったことで1人あたりの費用増加が経済効果の底上げにつながっています。
まとめ
数十年前までは「カボチャを飾る外国のイベント」程度の認知や関心がなかったハロウィン。
しかし、今では日本の秋の一大イベントとなり本来は10月31日のみのはずが、全国的に9月・10月丸々イベント期間として楽しまれていることも少なくなく大きな経済効果を生み出すようになっています。
さらなる市場規模の成長が予想されるハロウィンは今後も日本経済の活性化に大きく貢献していくでしょう。
おわり